onizawa.jpg顧問
NPO法人茨城県経営品質協議会 理事
鬼澤 慎人 様
(おにざわ まさと)

 経営品質向上プログラムの熱き伝道師として、茨城県内だけでなく全国各地での経営品質の普及促進活動に積極的に取り組んでおられます。
 また民間だけでなく、行政(高知県・三重県など)に対しても行政経営品質向上の支援を続けておられます。
 地元茨城県においても、平成14年度より総務部行財政改革推進室や自治研修所での研修を通じて、行政改革の支援を現在も継続しておこなっておられます。

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yokota.jpg顧問
ネッツトヨタ南国株式会社 代表取締役会長
横田 英毅 様
(よこた ひでき)

1943年4月 生まれ
1962年3月 土佐高等学校卒業
1966年3月 日本大学理工学部卒業
1966年9月 カリフォルニアシティカレッジ留学(~1969年6月)
1969年~ 宇治電化学工業㈱(西山グループ系列)にて8年間勤務
1977年~ 同グループ系列 四国車体工業㈱にて3年間勤務
1980年 同グループ系列 トヨタビスタ高知株式会社(現ネッツトヨタ
南国株式会社)発足と同時に副社長就任
1987年 同社 代表取締役社長に就任
2007年 同社 代表取締役会長に就任(現在に至る)

 1917年より続く西山グループ(系列企業22社1財団法人、総資本金14億円、総資本600億円)の資本家の一員として、現在はネッツトヨタ南国㈱、愛媛トヨタ自動車㈱、西山合名㈱、㈱トヨタレンタリース西四国、四国車体工業㈱などの代表取締役を務めておられます。とりわけネッツトヨタ南国では、経営トップとして 1980年に同時(当時はトヨタビスタ高知)を設立し、経営における重要テーマと考えた「人材」の問題に取り組むべく、発足からの10年は自ら採用担当として数多くの学生と面談、現在の経営幹部の採用実務に携わった来られました。以降、同社、同グループにおける人材問題のみならず、高知県産業界の人材にまつわる問題解決にあたるべく、「土佐経済同友会(2000年~2004年)」「高知県パワーカンパニー会議」「高知県経営品質協議会」などの代表幹事、高知県教育委員会が主導する「土佐の教育改革」委員などを務めながら「人づくり」に関する様々な提言をおこなっておられます。
2009年~ 高知工科大学客員教授

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koyama.jpg顧問
株式会社武蔵野 代表取締役社長
小山 昇 様
(こやま のぼる)

 1948年山梨県に生まれ、東京経済大学卒業後、日本サービスマーチャンダイザー(現在の株式会社武蔵野)に入社されました。
 昭和52年に株式会社ベリーを設立し、社長に就任、昭和62年に現職に就任されました。
 平成2年、株式会社ダスキンの顧問に就任、平成4年顧問を退任、現在に至られます。
 全国の経営者でつくる「経営研究会」主催されています。
 日本経営品質賞受賞の軌跡、中小企業のIT戦略、経営実践塾、経営計画書セミナーと、全国で年間120回以上のセミナーを行なわれてており、講演は、明日からの仕事に役立つようにと実務中心の内容です。

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大原光秦 氏アドバイザー
株式会社ビスタワークス研究所 代表取締役所長
大原 光秦 様
(おおはら こうしん)

 1989年3月 関西大学法学部卒業
 1989年4月 トヨタビスタ高知㈱(現 ネッツトヨタ南国)入社  リクルート室配属
 1995年4月 リクルート室より人材開発室に組織変更
 2001年1月 経営品質向上プログラム推進責任者
 2003年4月 トヨタビスタ高知マネジメントリーダー   (人材開発室室長) (2004年5月ネッツトヨタ南国に社名変更)
 2007年12月 ネッツトヨタ南国内に VISTA WORKS.研究所 開設
 2010年10月 株式会社ビスタワークス研究所設立 代表取締役就任

 ネッツトヨタ南国おいて、そのビジョン追求の重要成功要因である人材開発室責任者として1989年より人材採用~能力開発実務に携わっておられます。2002年の日本経営品質賞受賞時は社内アセスメント責任者として導入から申請書作成、受賞企業活動(講演、ベンチマーキング受け入れ)に至る一連のプロセスを統括されました。
 外部向けの活動としては、同社の取り組みを紹介する県内外での講演活動をはじめとして、中学生から大学生までを対象とするインターンシップ、学校教員、教頭や行政職員、企業などより年間に100名を超える研修生を迎え入れ、その能力開発に携わっておられます。また、高知県経営品質協議会(Kochi Quality Net)に所属する50組織を超える企業や学校関係者を対象に、顧客満足、従業員満足向上を目的とした学習会(JQAアセスメント研究会、実践!CS研究塾)をコーディネートされています。「人づくり」「組織の活性化」の基点となる人材採用や能力開発、リーダー育成の実践的思考と手法を導いておられれます。近年では、同社内にビスタワークス研究所を開設し、高知県内外の教育関係者や行政、企業経営者からの依頼を受けて年間に 300 回以上の研修会や講演の講師を務めておられます。

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松本卓三 氏
アドバイザー
マネジメント21 代表
松本 卓三 様
(まつもと たくぞう)

 年齢 : 1944年4月生れ
 出身 : 大阪府
 学歴 : 現・大阪大学外国語学部フランス語学科卒業
 職歴 : 以下参照
  1967年伊藤忠商事入社。国内繊維機械営業として、北陸3県・新潟・泉州・中京地区及び北関東の繊維製品産地での繊維機械の販売、マーケティング、新機種開発等に従事されました。
 1976年東京本社転勤。海外向け繊維機械営業(中近東・アフリカ諸国担当)として繊維機械・繊維プラント販売に従事。1年の半分を海外出張で世界各地での営業を経験されました。
 1981年アルジェリア駐在員として繊維機械、医療器械、製紙加工機械、化学・産業プラント案件の営業に従事されました。(家族帯同で現地日本人学校運営理事にも従事)
 1985年帰国後東京本社医療関連ビジネス課長として、海外医療無償案件にて アジア各地での病院建設、医療器械の輸出、欧米の先端医療器械の開発と輸入などに従事されました。医療ビジネス・病院ビジネスのノウハウをマスターされました。
 1987年業務本部企画開発部に異動。 総合商社のニュービジネス開発を担当する部門で、新規事業開発や事業会社設立(アメリカの医療介護サービス企業と大阪ガスとの合弁会社を設立)などに従事されました。
 1990年アメリカのサービスマスター社と合弁会社ファシリティマネジメントジャパンを設立、社長としてビル清掃のマネジメントシステムやノウハウのライセンス事業に注力。 国内ビルメンテナンス会社1000社との交渉を通して、ビルメン業界・ビル経営業界・不動産業界との ネットワークを構築。将来のファシリティーマネジメントサービスにおける基礎作りを経験されました。
 1995年昭和リース出向。食品加工業界・物流業界・産業廃棄物業界・医療業界(SPD、医療情報サービス、医療器械)の営業案件開発に従事。業界での人脈作り、業界特性や中小企業の経営改善手法等のノウハウを蓄積。 ビルメン業界からの依頼で、経営コンサルタントとしての講演や業界のあり方セミナーのパネリストやセミナー講師などを多数経験。ビルメン業界のネットワークがさらに拡大ました。
 1999年伊藤忠商事退職、東京美装興業株式会社に入社。IFM営業部長としてファシリティーマネジメントによるアウトソーシングビジネスをゼロからスタート。アメリカ人上司の下で、部下の営業力育成教育を実践しつつ、契約拡大に注力。 同時に人事部の社内講師として営業マン育成研修を担当し、営業マニュアルやセールス演習プランなどを作成・指導。 またマネージャー育成の効果的な研修や若手人材の意識改革プログラムを企画・推進・実行されました。
 アウトソーシングビジネスが年商30億円に成長した段階で、ビジネスを部下に委譲し、新規ビジネスモデルであるPFI事業案件や指定管理者応募案件を進め、BPO(ビジネスプロセスアウトソーシング)を活用した「企業再生支援ビジネス」や、「企業経営強化支援ビジネス」を推進。企業再生ファンド・投資ファンド・不良債権処理中の金融機関と取り組み、デューディリジェンスを多数経験。リゾートホテルや温泉旅館等の具体的再生支援にプロジェクトリーダーとして参画し再生実績をあげられました。
 2004年定年退職後嘱託社員として企業再生ビジネスの拡大化と後継者育成のため案件取組を継続。 再生ファンド業界の人脈作りとデューディリジェンス能力向上を進めた後、同年12月末で東京美装興業㈱を退職。独立業務請負人(インディペンデントコントラクター)として2005年1月 『マネジメント21』 の商号で開業されました。
 現在、(独立行政法人)中小企業基盤整備機構の経営支援アドバイザー、新連携支援アドバイザーとして実績を積みながら、多業種の中小企業向け経営コンサルティングを展開中。 パブリックビジネスとして、自治体の業務改革プランの柱である指定管理者制度の応募支援成功実例も、スポーツ・文化・複合施設等で30事例を超えて、最近は関連の原稿執筆、各種講演も引き受けたり、顧問として数企業の経営支援に注力されています。特に近年は建物サービス業界向けの不満足度調査研究とサービス業の生産性向上手法をテーマとして研究調査を進めておられます。
 ※JAHRD 人材育成学会会員
 ※社団法人 日本ファシリティマネジメント推進協会会員
 ※サービス産業生産性協議会会員
 ※サービス工学研究会メンバー
 ※独立行政法人 中小企業基盤整備機構 経営支援アドバイザー、新連携支援アドバイザー

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坂上逸樹 氏
アドバイザー
株式会社 クリーンシステム科学研究所 代表取締役
坂上 逸樹 様
(さかがみ いつき)

 『月刊クリーニングーニング』編集・発行人をされています。
 1963年(昭和38)生まれ。東北大学文学部中退。在学中、じゅうたんクリーニングをはじめ各種アルバイトを経験されました。
 出版社勤務を経て1998年クリーンシステム科学研究所に入所され、月刊『ビルクリーニング』や各種テキストの企画編集に携わられています。2007年(平成19)11月から現職をつとめられておられます。


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アドバイザー
病院清掃の実践研修、コンサル専門の
株式会社プラナ 代表取締役社長
松本 忠男 様
(まつもと ただお)


開園時の東京ディズニーランドで正社員として、夢と魔法の王国を支える一員として働いた後、20代半ばで病院清掃の世界に入りました。
ダスキンヘルスケア㈱にて病院清掃事業に従事後、亀田総合病院のグループ会社に転職し、環境衛生サービスのシステムを設計、現場のマネジャーや営業を担当。
1997年医療関連サービスのトータルマネジメントを事業目的として (株)プラナを設立し、現在は代表取締役社長を務めています。
亀田総合病院、横浜市民病院他で、これまで現場で育ててきた清掃スタッフの数は500人以上にのぼります。
「病院清掃の科学的アプローチ」「病院の科学的清掃マニュアル」2冊の本の著者でもあります。

「病院清掃は命を守る仕事」この想い一筋に28年間が過ぎました。病院には病気が治っても、感染症でお亡くなりになる患者様がいらっしゃいます。不衛生な病室やトイレに不安を感じ、ストレスを感じていらっしゃる患者様がたくさんいらっしゃいます。病院にいること自体がストレスだから、せめてお家にいるときよりも、きれいで清潔な環境で過ごしていただきたい。環境を通じて拡がる感染症を減らしたい。そして、これらを実現できるのは「清掃」しかないのです。
でも、現実の病院清掃を直視すると、「お金がかかるから清潔にできない。」など、ネガティヴな言葉が飛び交っています。
もし、うまくいかないことがあれば仕組みを変えればいい。うまくいくまで工夫し続ければいい。失敗したらやりなおせばいい。過去の常識はぶっ壊しちゃえばいいのです。視点を変えれば方法はいくらでもあるからです。全ての答えは「現場」に落ちています。だから、「知識」よりも「知恵の出し方」や「伝え方」を学ぶことが大切です。
私は現在、病院と清掃会社を一つのチームにすることで、患者様の「命」を守り、安心・安全環境を創ることを目的とし、病院、清掃会社の区別なくセミナーやコンサルティングを通じて、病院清掃の現場体験から生まれたコツやノウハウを、全力でお伝えする活動をしています。
さあ!JBQの皆様の「決断と行動」で感染の拡がりを減らしませんか?病院清掃で、安心・安全環境を創り、患者様の笑顔を愛でる仕事ができるのは、皆様お一人お一人のハートにかかっているのです。

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